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２月１９日（金）の読売新聞朝刊の新潟ページ「若者の大麻使用 深刻化」で、有識者の１人として薬学部薬品物理化学研究室の城田起郎助手のコメントが掲載されました。

新潟県内で大麻を乱用する若者が増加の一途をたどっていることから、新潟県警察が新潟県教育委員会と新潟市教育委員会に働きかけ、教育現場での指導強化に乗り出していることを受け、本学の城田助手は、薬物乱用防止の啓発や指導に携わった経験を活かし、「摘発だけでなく、教育で未然防止につなげることが大切」と指摘し、「県警の取り組みは、社会全体による啓発実現の第一歩」と歓迎できるが、子供が学校や家庭で孤立感を抱き、「つながり」を求めて大麻に手を出すケースもあるとして、「教育機関などが、保護者の啓発にも目を向けることが必要ではないか。」と、コメントしました。

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（城田助手の内容はP4をご覧ください。)